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お金の制限から自由になれるメリット幾つか

挙げておくよ。早い段階で知っておく事が大切。

                    2016年09月29日
あなたの不自由はひょっとして[ お金 ]から発生していないか?今一度じっくり考えてみようか…。


見たくても見ない振りをしがちな[ お金 ]。
基本的に就職している人が一番に悩むワースト1位もしくは2位にランクインするのがコレなんだね。実は。

もうひとつのワーストが[ 人間関係 ]。
実はお金と密接な関係があるので今回はしっかりと見てみて頂きたい。

もし貴方にお金があったなら… 問題はどうなる?
まず一番先に考えるべき事がコレだ。
するとどうなるか?

全ての人達が今現在の重視している仕事の意義が一気に変化する。それは[ ライスワークからの開放 ]を意味する。

事実、生きていくだけの価値を乗せた労働に人はどれだけ耐えているかが伺える。この題材を出した時に中には『この世の仕事がなくなるじゃないか!』とアホな事を言う輩がいると思うが事実、仕事がなくなる事は絶対に無い。

仕事の意味合いが変化するだけなので心配は無用。
意味合いとは本当の[ 仕事 ]という意味。
先ほど言った[ ライスワーク ]自体が無くなり本来隠れていた本当の仕事という[ ライフワーク ]というものが浮き出てくるようになる。

ライフワークとは本来何なのか?
それが[ 生業(なりわい)]というもの。

本来のいきがいだったり、価値観という[ 求められる ]という部分に初めてスポットライトが当たると実感するだろう。

そこに嫌な仕事に従事する発想や感覚は存在しないのだから。

お金が無くなる事で発生する自主参加の大切さ と楽しみ…そして繋がりを感じるようになる。
今現在、若くしてベンチャーを始めている若い人はとてもエネルギッシュだ。非常にうらやましい。

学生の期間にビジネスを起こす人は今後絶対に就職活動をする経験は二度と無いだろうし。俺から言えばする必要は一切無し。

あんなものは今考えると[ 身売り感覚 ]を自主的にするようなものです。人生を駄目にしてしまうわ。

お金という枠に囚われてしまうと互いが互いを主従関係に陥らせてしまい人間しか持ち得ない不要な本能を刺激し過ぎておかしな事に発展してしまう。

それらがヒネてしまうと恨みや妬み、挙句の果てには嫉妬や殺意に発展していまう危険性が発生してしまう。

よりよい環境や人間関係は[ 仕方なく働くという枷を外すこと ]から始まる事を覚えておこう。

実際に上下関係という概念が無くなれば組織でも必ず総体で運営出来るようになるのが面白い。
出来る人、出来ない人がバランスよく回るという世界だ。

そこにはそれぞれのポジションが必ずある。
これが利害関係となると腐食し始めるし争いの元となる。
もし、制限が無くなれば[ 認める ]という自然体の対応が発生するものなの。知ってた?

事実、制限が無くなれば無くなるほどに違いが減るので争う基準自体が激減する。
そうなると本能を刺激する事が殆ど無いのだ…コレ真実。

これからの時代は個人事業主に 移行する考えにシフトするべき。

時間も自由、人間関係も自由、そしてライフワークを自分で構築する個人事業という魅力は計り知れない。

現代の人達は目先のお金を求め生き辛い地域や人間関係、そして将来性に四苦八苦している気がする。
個人で仕事を運営していると人口過密から解放される。

人間には基本的に一定範囲のスペースが必要なのだ。
現代の最高の環境は徐々に浸透してきている。
その一角を成すのがインターネットという通信機器なの。

これの普及で仕事は加速的にスタイルを変える。
生産系以外の流通や販売の形態はまず姿を変える。
そして都市というスタイルが変化し日本中の土地が均一化される事を切に願う。

事実、現在集客というマーケティングで地方は総合モールという手法を取っている事に気づく。

大手スーパーの敷地に書店やドラッグストアー、クリーニング店やホームセンターという複合施設のスタイルが軒を連ねているが裏を返せば人は交通の利便性さえクリアすれば何とでもなるという事だ。

あとは消費するだけのお金の余裕がモノを言う事実を知っておかねばならない。
事実、娯楽施設は週末や連休に力を入れているが、もし個人事業という常識が浸透し自己資産を形成する傾向が強くなると平日でも人が横行するようになる。

学生は平日遊べないだろうが家庭を持たれている夫婦層はこの時間帯が自由になるので非常に魅力的になるのではと考えられるし、経済的に自由ならば心の余裕を生み家族に費やせる貴重な時間も確実に増やせる筈なのだ。


国は目の付け所が間違っている気がする。
これからの時代は個人でビジネスを所有する時代なのに未だに企業や会社の救済をメインに考えているのがそもそもの勘違いだと思う。

口では[ 国民のため ]とは言っているが実際に政治家たちの給料が無償になればどれだけ政治家を目指す人がいるだろうか?

ボランティアでする人はほとんどいないと思う。
口では結構なことを言ってはいるけど本音は違う。
政治家は職業という観点でみれば将来性や給与は一般企業と比べれば破格のものなのだ。
そこに利権が絡むと複雑化するのでシンプルにしたいのであれば政治家の給料は無償にすると分かり易くなる方法とも取れる。

その代わり資産家が名乗りを上げるだろうなぁ…(゚听)y-~

俺達一般人はそんな事を差し置いて政治家をヒタスラに支持してきたが昨今、政治に無関心なのはこの事実に気付き始めている人が増えたと察する。

投票率が20%切るのが現実的になった時、メディアは一体どのような意見を操作的に世に放つのか見ものだ。
TV業界も所詮、企業スポンサーに縛られているに過ぎないのだから。

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